自然科学研究機構 分子科学研究所（愛知県岡崎市／所長 渡辺芳人 以下分子研）は、大森賢治教授が主導する研究グループの成果を用いた量子コンピュータ開発を目指して「事業化検討プラットフォーム」（以下当PF）を設立しました。企業や金融機関など10社の参画を得て事業化に向けた活動を始めました。
当PFへの参画企業は、blueqat株式会社（東京都渋谷区）、株式会社日本政策投資銀行（東京都千代田区、DBJ）、富士通株式会社（東京都港区）、株式会社グルーヴノーツ（福岡県福岡市）、浜松ホトニクス株式会社（静岡県浜松市）、株式会社日立製作所（東京都千代田区）、日本電気株式会社 （東京都港区、NEC）など計10社（表記はアルファベット順）です。
当PFではスタートアップ設立、国産量子コンピュータ開発、量子コンピュータの実用化研究やサービス展開といった事業化にかかわる事項について、参画各社の強みを生かした助言や支援を得る予定です。スタートアップは2024年度中に設立し、「冷却原子（中性原子）方式」の量子コンピュータ開発を始める計画です。
詳しくは、分子科学研究所によるプレスリリースから：